認知症や障がいのある方と作る農業の新たな可能性探る

認知症フレンドリープロジェクトで農福連携に関する講演

　朝日新聞社が主催し全農が協賛する「認知症フレンドリープロジェクト」イベントが９月22日、東京都内で開かれ農福連携についての講演が行われました。

　このイベントは朝日新聞社創刊140周年記念事業の一つとして開かれ、認知症について、暮らし、備え、治療、ケア、共生などさまざまな角度から考えるというもので、約800人が参加しました。

　その中で、ＪＡ共済総合研究所研究員で全国農福連携推進協議会会長の濱田健司氏が登壇し、「『農』の福祉力。認知症への可能性」について講演しました。

　濱田氏は「農福連携は、農業現場の労働力不足の問題と、福祉サイドの障がいのある方の就労の場を求める課題がマッチし、全国で広がっている」「農業に従事することで障がい者の方々の心身に改善がみられている」と話し、農業の新たな可能性について話しました。

　参加者からは、「農業は認知症だけでなく、障がいのある方への癒やしにもなる。農業の新しい可能性を感じた」との感想が聞かれました。