特集
耕種総合対策部
2024年9月9日（vol.1084）
環境調和型農業普及研究会を初開催
「グリーンメニュー」を解説 6JAから実践事例の紹介も
全農は、環境調和型農業の普及に向けた研究会を8月8日にオンラインで初開催し、約250人が参加しました。研究会では、本会が取り組んでいる「グリーンメニュー」の技術について農研機構が解説するとともに、６JAが実践事例を紹介しました。
全農は、2023年度に環境負荷低減技術や資材をまとめた「グリーンメニュー」を策定し、全国48のモデルJAで実証・実践を進めています。研究会は、モデルJAによる実践事例の発表に加え、農研機構からより詳しい技術解説を行うことで、生産現場の理解を深め、環境負荷低減技術の普及を促すことを目的に開催されました。また生産と販売を結び付けるために、取り組みの出口となる実需者（量販店などの関係者）にも参加いただきました。
全農からグリーンメニューの概要と研究会開催の趣旨、今後の取り組みを説明した後、環境負荷低減技術として（1）化学肥料の削減（2）化学農薬の削減（3）温室効果ガスの削減 ―― の三つに対応する六つの技術を発表し、参加者と意見交換を行いました（図1）。参加者からは「技術解説と事例をセットで聞くことができ、より理解が深まった」との声が聞かれました。
研究会は今後も継続して開催する予定です。次回は生産技術に加え、販売までを含めた事例の紹介などの実施を検討しています。
環境調和型農業の普及には、生産現場の課題解決に加えて、社会や消費者への理解浸透を図ることが重要です。今後もこのような取り組みを通じて、生産者と消費者の懸け橋となる取り組みを展開していきます。
